外国人/ フィリピン人を雇用したい企業様向けサービス


 

外国人 / フィリピン人を雇用したい企業様には、一般的に以下のような3つの受入れ方法があると思います。

 

① 外国人技能実習制度を利用して、技能実習生を受入れる、

② 特定技能の要件を満たした人材を探し、雇用する、

③ 高度人材を直接雇用する。

 

これからの時代は、日本人労働者と外国人労働者が、仲良く、心地よく協働できる職場環境の整備が、必要になると思います。御社の職場環境、つまり、外国人が既存の社員と協働できる環境がどのくらい整っているかに応じて、人材を雇用する方法を選択するのが、望ましいと思います。(職種によって技能実習制度や特定技能を利用できないケースもあります)

 

ひとりも外国人を雇用した経験がない会社であれば、まずは、技能実習制度を利用するのもいいでしょう。技能実習生を育成し、必要条件をパスできれば、特定技能1号に移行することもできます。 また、高度人材を直接雇用するケースでは、来日する外国人が、スムーズに就労・生活できるよう社内でもチューター(世話人)の育成などが必要になるかと思います。 

 

「既存のスタッフと来日する外国人スタッフが、如何にして、コミュニケーションをとり、スムーズかつ心地よく協働することができるか」

このテーマに沿って、社内で研修を重ねて、来日する外国人を迎え入れる準備を進めることができれば、よろしいかと思います。

 

まずは、技能実習生を活用したい!

技能実習生を受入れるには、実習生受入事業を行なっている監理団体/事業協同組合などに加入して、組合員になる必要があります。

 

どこの組合に加盟すればいいのか?

初期コストは? ランニングコストは?

実習生を受入れる前に、知らなければならないことがたくさんあります。

 

初めての方でも5分で理解できる、「外国人技能実習制度の仕組み」について、まとめてみました。

 

習熟した特定技能人材を採用したい

2019年4月1日よりスタートした、新しい外国人の受入れ制度。 技能実習生と特定技能の違いについて、まだまだ不明瞭なことが多いようですが、それぞれの制度の長所と短所について、わかりやすくまとめてみました。

 

 

 

これから、特定技能の仕組みで、外国人材の雇用をご検討の方は、是非、ご一読を。

 

 

 

即戦力の高度人材を雇用したい

経済産業省の調べによると、IT人材の不足の規模は2030年代半ばでで59万人、最大で79万人に達するそうです。

 

国外の優秀なITエンジニアを日本に誘致する案件が最近目立ち始めました。

 

弊社においても、フィリピンの大学とタイアップすることで、日本企業様の高度人材、直接雇用を支援しております。